2015年10月
        1 2 3
4 5 6 7 8 9 10
11 12 13 14 15 16 17
18 19 20 21 22 23 24
25 26 27 28 29 30 31

最近のトラックバック

無料ブログはココログ

« 2005年12月 | トップページ | 2006年2月 »

2006年1月

2006年1月30日 (月)

続・マラウイ徒然2  食糧危機ふたたび+洪水(小林由季)

(前回のコラム「続・マラウイ徒然1 元旦にマラウイ政治の歴史をふりかえる」)

再び、マラウイが食糧危機に瀕している。洪水やかんばつ、農業投入物不足のため、昨シーズン(2004/05年)の出来が悪かったのだ。主食であるメイズ(トウモロコシ)房つきの値段はどんどん高騰して、昨年4月に雨季が終わった時点で、キロ20マラウイ・クワチャ(1マラウイ・クワチャは約1円)だったのに、今はキロ40マラウイ・クワチャはする。人口約1200万人の内、食糧援助が必要な人の数は、05年5月には200万人、6月には420万人とされ、長らくこの数字が使われていたが、12月頃から上方修正されて、今年に入ってからの新聞記事では500万人とも言われている。

以前、2001/02年シーズンの不作が引き起こした食糧危機について書いたが、その時は私の住んでいるブランタイヤ(マラウイ一番の都市)のスーパーの棚からウファ(メイズの粉)が消えてしまった。今回は値段は高騰しているものの、スーパーではメイズ粉が、地元の市場では房つきメイズがちゃんと売られている。ただ、キロ40マラウイ・クワチャはとても庶民が手を出せる値段ではない。

政府はメイズの不足分に対して
(1) 政府が買い付けて、全国に拠点を持つ農協のような公社The Agricultural Development and Marketing Corporation :ADMARCを通じて補助金で低価格に抑えて(房つきキロ17マラウイ・クワチャで)販売する
(2) WFPを通じて緊急援助で無料で配給する
という主に2つの方法で対応しており、この両者にドナーの援助が入っている。この他、ムタリカ大統領が民間セクターからの寄付を募って食糧の無料配布を実施する財団:Feed the Nation Fundを立上げたし、国内外の財団、宗教団体、NGOが食糧支援を行っている。しかし、上記のように食糧援助が必要な人の数がどんどん上昇する中で、援助は足りていないとも言われている。

新聞やテレビの報道だけではよくわからない食糧援助だが、今回は05年12月5日にWFPの食糧配給サイトを訪問する機会を得ることができた。食糧配給の背景、実施方法、問題点など詳細レポートについては写真入りで次のサイトに掲載していただいたので、是非ご覧いただきたい。

日本マラウイ協会 マラウイ食糧支援募金 2005
http://www.h4.dion.ne.jp/~malawi/index.htmlページ下の「2005 緊急レポート:マラウイ食糧事情とWFP配給現場」をクリックして下さい。
*こちらにはWFPへの募金の案内も掲載されています。

TICAD市民社会フォーラム(TCSF) アラート通信3号
http://www.ticad-csf.net/alert03.pdf

こうした食糧危機の中、この雨季は雨がしっかり降ってメイズの育ちがいいな、と近所の畑を見回していたところへ、「洪水で8000世帯が家を失う」という新聞記事(リンクは下記参照)が出た。最南端のNsanje県とその隣のChikwawa県でクリスマス・イブに洪水、鉄砲水が発生し、Chikwawa県で8,000世帯、Nsanje県で4,500世帯の家、家畜、畑の作物が流され、木に登って避難する人たちも出たという。その他、洪水による被害はLilongwe、Zomba、Thyolo、Balakaの各県で確認されているようだ。政府はNsanjeとChikwawaの2県について、メイズ粉、豆類、シェルター用のプラスチックシート、バケツなどの配布を手配中とのことだが、現地で緊急援助に従事するNGOによれば、「毛布や衣類の支援がもっと必要だ」とのこと。これらの支援も、2県に通じる道が雨季に入ってから一部不通になっており、また洪水で通れなくなっているので、困難を極めることが予想されている。

洪水の関連記事は次の通り:
1月5日付 IRIN News  MALAWI: Number of affected people rising as rain continues http://www.irinnews.org/report.asp?ReportID=50957&SelectRegion=Southern_Africa&SelectCountry=MALAWI
1月5日付 The Nation  Government releases K10m for flood victims
http://www.nationmalawi.com/articles.asp?articleID=14472

バックナンバー

2006年1月23日 (月)

国際機関が人員削減をしたとき ~1995年、アフリカ開発銀行~(1)(畑島宏之)

国際機関が人員削減をしたとき ~1995年、アフリカ開発銀行~1、なぜ、昔のリストラ話をはじめるのか

「公務員」と聞くと「リストラ」と無縁、という印象があるだろう。「国際公務員」などというとなおさら、巨大組織に守られた官僚で、安泰な職業と思われがちだ。しかし、激動の今日、公務員のステータスが安定した職業を意味するものでなくなりつつある。

私は、気がついたら国際公務員に正規職員として働いて12年になろうとしている。その国際公務員生活の最初に経験したのが、自分の働いていた組織の大型リストラだった。当時、まだ失うものが少ない若手職員という立場で見たものは、歴史ある巨大組織も、長年の惰性や自浄能力の欠如、おごりや無関心から逃れられず、政治・経済環境の変化に適応できないことを露呈し、「変革か、死か」という選択を迫られるに至ったということだ。そこで働く職員にとっても同じことが問われていた。これまで惰性でやってきたことを厳しく見直し、別のマインドをもって職務を遂行していくことを要求された。

私が6年2ヶ月勤めたアフリカ開発銀行の90年代はそのような「死と再生」の中にあった。95年に始まった銀行の大機構改革は決して世界に広く知られているわけではない。しかし国際機関のリストラとしては、その規模と厳しさにおいて、おそらく他に例を見ないようなものではないだろうか。これからのコラムで、そのアフリカ開発銀行でのリストラを振り返ってみようと思う。

2006年は国際機関や援助機関にとって記憶に残るような大変革を迎える年かもしれない。日本では、「小泉改革」の総決算と言うべき政府系金融機関の再編のなかで、国際協力銀行(JBIC)のあり方、特に日本のODAの旗艦ともいえる円借款を扱う海外経済協力業務(旧OECF業務)の去就をめぐり、ODA実施体制全般にわたり議論されている。また、アメリカでもブッシュ政権は米国援助庁(USAID)を国務省に一層統合させる案を発表した。国際機関もこれまで以上に強い変革へのプレッシャーを受けている。国連改革を目指すアメリカや日本の働きかけを受け、国連は史上初の暫定予算で06年をスタートすることになった。さらに、WHOなどの国連機関では労使紛争にまで発展している。このような情勢を受け、私が直接体験した10年以上も前のリストラ時の記憶と資料を引っ張りだしてみようと思い立った。銀行が危機にいたった過程や要因などはアフリカの組織特有のものもあったであろう。しかし、そこでの経験から、国際機関が世界の課題に対処するためにどうあるべきか、という問いに答えるヒントをいくつか提示できれば幸いだと思う。

2006年1月18日 (水)

マラウィ食糧支援募金の募集

マラウイ協会ではWFPに「マラウイ」宛と指定して送る食糧支援募金を 募集中です。1月17日現在で合計877,224円集まっていますが、WFPは国を 指定しての募金は100万円以上となっているので、まだ送ることが出来ません。マラウイでの差し迫った状況を考えると1月末までに100万円を集めて送りたいと考えています。ついてはマラウイにご関心のある方々に、この食糧支援募金のことをお話いただき、ご協力を働きかけていただければと思います。マラウイ協会の食糧支援募金についてはホームページをご覧ください。 当会への送金は郵便局備え付けの一般の郵便振替用紙を使用し、次の口座へお願いします。振込み手数料が必要となります。○口座番号:00190-7-13125 ○加 入 者:日本マラウイ協会 ○通信欄に「マラウイ食糧支援」と書いてください。

2006年1月16日 (月)

北朝鮮の人道・開発援助の特異性(1)(杉原ひろみ)

(前回のコラム「米国NGOの対北朝鮮人道支援」)

2005年4月より日本の大学院博士課程に籍を置いているが、事実上、娘が幼稚園に通い出した9月から、ワシントンDCの自宅をベースに北朝鮮の人道・開発援助について研究を始めた。そして、毎月最低1本のコラムを執筆し、ウェブサイト上に発表して研究記録を蓄積するノルマを自分に課しているが、早くも行き詰まっている。何がそんなに難しくさせているのだろうか。その理由は、対北朝鮮援助が世界にもまれな特殊な環境下で実施されていることだ。そのため、既存の分析手法がなかなか使えない。具体的に、特異な点は4つ挙げられる。今回のコラムでは、そのうち2点挙げて説明する。

第一に、北朝鮮は主体思想に基づく共産主義体制であるため、人の移動や活動の自由が全くなく、これが援助の実施体制を大きく歪めている。これまで私が研究、または実務で携わってきた国々も大なり小なりそうした制約はあったが、ここまで厳しくなく、開発援助をいかに効果的かつ効率的に行うか考えることができた。しかし北朝鮮ではそうした考えや発想が通用しない。そもそも北朝鮮に出入りをする人たちは、(1)韓国人(貿易・文化・政治・産業・社会協力関係者、および観光客)、(2)国際人道コミュニティ、(3)北朝鮮の自由貿易地帯における経済開発を狙うビジネス関係者、の3つのグループに限られる(スミス、2000)。

国際人道コミュニティ、中でもNGOに注目した場合、リード(2004)やスミス(2002)によるとかなり活動範囲が限られている。欧州の場合、いくつかのNGOがEU・北朝鮮間の外交交渉の一環として常駐プログラムを実施していた。アメリカの場合、NGOの多くは、援助物資の到着に合わせて、年に2~3回、各1~2週間北朝鮮に滞在して業務を行うケースが多い。また、韓国の場合、韓国NGO側は北朝鮮支援をしたくても、韓国政府が韓国赤十字のチャンネルを使って、国際赤十字を通じた援助を行うよう要求し、自由な活動が許されなかった。金大中政権の「太陽政策」が実施された1998年初め以降、そうした政策は緩和され、韓国NGO代表が北朝鮮を訪問することが許されるようになったが、それでもまだ規制は厳しい。しかし、この状況も刻々と変わり、北朝鮮政府は豊作だったことを理由に、2005年末までにWFPや国際NGOを含む全ての国際人道援助関係者に対して撤退を命じた。現在もな調整中だが、再び国際社会から背を向けようとしており、先行きは全く見えない。(リンク

第二に、そのような政府の厳しいコントロールの結果、人道援助の実務家が多くのジレンマを抱えて煮詰まっている。ワインガートナー(2001)は、国際援助コミュニティの最大の問題点は、食糧援助から開発援助に移行しようとする時、北朝鮮政府の変化を拒む現体制が今日のグローバル経済とかみ合わないことであるとしている。食糧援助の場合、人命救助という使命があるが、開発援助の場合、北朝鮮政府の監視や統制が厳しく、プロジェクトを現地で実施しても、農民や労働者と自由に会話したり、反応を聞いたりすることが一切許されない。その結果、開発ワーカーはフラストレーションが溜まり、現体制の崩壊こそが人民救出につながるという過激な議論に行き着いてしまいがちである。

また、スミス(1999)(2002)は、三つの問題点を指摘している。一つに、北朝鮮国内では行動の自由が許されず、人々への自由なインタビューも許されていないため、信頼できるデータが入手できず、プログラムの効果を適正に査定・モニタリング・評価できない。その結果、第二点として、援助が本当に弱者に届いているかもわからず、また、裨益者もしくは潜在的な裨益グループに直接アクセスできないことである。最後に、国連や国際NGOは、北朝鮮の政治や経済、文化社会に関する知識がほとんどない中、仕事をしなければならない点である。北朝鮮は1995年の危機が起こる以前、赤十字やAmerican Friends Service Committee (1917年、キリスト教徒の一派であるクエーカー教徒によって設立された平和問題や人権環境を扱う米国NGO)など、一部の使節団を除いて、NGOと仕事をすることはなかった。国連機関も1980年代からUNDPが北朝鮮と関係を持ってきたが、駐在事務所を開設し、本格的に人道援助を始めたのは、北朝鮮による国際アピールが行われて以降である。それゆえ、双方とも知識が乏しく、理解し信頼を深めるに至らないのである。

次回コラムでは、4つの特異性の残り2つを挙げることにする。

(バックナンバー

参考文献
●Edward P. Reed. 2004. “Unlikely Partners: Humanitarian Aid Agencies and North Korea”. Ahn Choong-yong, Nicholas Eberstadt, Lee Young-sun (eds.). A New international Engagement Framework for North Korea? – Contending Perspectives. Washington DC: The Korea Economic Institute of America.
●Hazel Smith. 1999. “’Opening up’ by default: North Korea, the humanitarian community and the crisis”. The Pacific Review Vol.12 No.3: Routledge.
●Hazel Smith. 2000. “Bad, Mad, Sad or Rational Actor? Why the ‘Securitization’ Paradigm makes for Poor Policy Analysis of North Korea”. International Affairs Vol.76 Issue 3.
●Hazel Smith. 2002. “Overcoming Humanitarian Dilemmas in the DPRK (North Korea)”. Special Report 90. United States Institute of Peace.
●Erich Weingartner. 2001. “NGO Contributions to DPRK Development: Issues for Canada and the International Community”. North Pacific Papers 7: University of British Columbia.

2006年1月 9日 (月)

続・マラウイ徒然1  元旦にマラウイ政治の歴史をふりかえる(小林由季)

2006年 明けましておめでとうございます。

新年にちなんで、しばらくお休みしていた「マラウイ徒然」に「続」をつけて、再開してみようかという気持ちになった。

私は昨年に引き続き、マラウイのブランタイヤで年を越したが、雨季の中、元旦は曇空で明け、一日中雨が降っては止みしており、青空はついに見ることがなかった。

元旦の朝、起きてテレビを点けると、TV Malawiでは「マラウイの歴史」として、マラウイの初代大統領カムズ・バンダ博士の演説が放映されていた。マラウイは64年にイギリスより独立したが、その直後に大統領になったカムズ博士は「マラウイの人間は一生懸命に働かなければならない。我々には(ザンビアにある)銅鉱も(南アフリカにある)金鉱もないが、土地がある。この土地が経済の源となる。マラウイが発展していくためには、Loyalty (国への忠誠)を中心にしたUnity (異なるエスニック・グループを超えた団結)が必要だ。しかしこれだけでは十分ではない。更に、Discipline(規律)とObedience (従順)も大事である。」と演説していた。「これがカムズ大統領のMalawi's Four Cornerstones(四つの礎)だよ。」と横で夫が説明してくれる。(*カッコ内は小林による注。)

強力なリーダーシップで国民を引っ張ったカムズ大統領は、周囲の国が共産主義化し、南アフリカのアパルトヘイトに反対する中、資本主義を貫き、南アフリカを支持することを宣言し、南アフリカからの支援を引き出し、台湾と国交を結んだ。彼によれば、それが南部アフリカの内陸国、資源のないマラウイの生き残る道であった。自らを終身大統領と規定したバンダ大統領であるが、言論の自由を統制してMalawi Congress Party(MCP)による一党制支配を保持し、大勢の人が秘密警察に逮捕され、政治難民として国外に逃れる人も出て、独裁政権と批判されました。それでも、「あの時は物言えば唇寒しだったけれど、飢えることだけはなかった。」と、近年ではその経済運営手腕が懐かしがられてもいる。

しかしデモクラシーへの流れの中、終身大統領制は終焉を見ることになる。93年にレファレンダムによる多党制への移行が行われた後、94年の総選挙ではカムズ博士が率いていたMalawi Congress Party(MCP)は多数議席を取ることができず、United Democratic Front (UDF)が与党となり、その党首であるバキリ・ムルジ博士が大統領になった。その後2004年までの10年間、UDFは与党であり続けましたが、カムズ時代からの揺れ戻しだろうか、国はデモクラシーへの移行、人権の確立の面では進歩したが、規律や統制を失い、重要な経済インフラを民営化した結果、経済面では後退したとも言われた。

2004年の選挙で大統領になったビング・ワ・ムタリカ博士は、UDFが擁立した人物ですが、特に経済運営面で、カムズ政権時代への回帰を唱え、就任時には「私たちは自分たちの国を発展させることができる。外国の助けも借りるけれども、発展の形は私たちが描くのです。」とスピーチをしている。

そのムタリカ大統領は05年にはUDFを離脱して自分の政党であるDemocratic Progressive Party (DPP)を設立。大統領についていく形でUDFなど既存の政党から議員が離脱したが、それでもなお昨年の国会ではUDFとMCPが半ば連立したような形で国会の議席数188(全議席数193に対して、当時5議席が空席だった)の内、107議席を占めて多数野党を形成、その中に議員の出身地別の対立も入り込み、国家の年度予算成立への妨害や、大統領弾劾動議が提出され、合間にストレスであろうか、国会の議長が会期中の議場で心臓発作で倒れて帰らぬ人になるなど、政治的には非常にturbulent(大荒れ)な一年であった。

しかし05年12月に行われた議員選挙の補選は、大統領の党であるDPPに対する信任投票のような形となって、5議席全てでDPPが当選した。大統領も「たとえ弾劾されても、もう一度選挙に出て勝利する自信がある」とコメントしている。そのせいか、これも元旦のTV Malawi番組「大統領日記Presidential Diary」では、国民への新年のメッセージとして大統領が次のようにスピーチした。「私は2004年の当選後、昨年までにXX道路やXX水路、国会議事堂建設など、さまざまな開発プロジェクトを立ち上げてきました。開発プロジェクトのサイト選定には、その選挙区の議員が政権側であるかどうかは関係ありません。(中略)野党の皆さんも一緒に国の開発のために頑張りましょう。」大統領は比較的簡単だが、自分の実績をアピールしつつ、野党に対しては、政治的に自分に刃向かうのではなく、一緒に開発を頑張ろうと言っているのでした。

私 「ところで、バンダ大統領の「四つの礎」だけど、Loyalty(忠誠)とUnity(団結)、Discipline(規律)までは今でも大事にした方がいいように思うけれど、Obedience(従順)というのは誰に対するObedienceだったの?」
夫 「特に誰に対する、ということではなくて、Don't argue, just do it ということだよ。」

むむ。独裁政権で名高い「カムズ大統領」に対する服従、ということではなく、「不言実行(理屈を言わずにすべきことを黙って実行すること)」ということだったのか?本当にそうであれば、今も生きるべきValueだとは思うけれど。

私は、大雨の中、暮れていく元旦につらつらと次のようなことを考えました。マラウイの人々が、誰かにObedient(服従する)になるのではなく、自分たちで考えて、働いて、自立できる社会になるよう、自分は開発コンサルタントとして、またNGOのメンバーとして、「夫が申すところのObedientに」マラウイの開発・発展に少しでも貢献していけたらいいな、と。

今年もどうぞよろしくお願い申し上げます。

(以前のマラウィ徒然バックナンバーはこちら

« 2005年12月 | トップページ | 2006年2月 »